2050年カーボンニュートラルに向けて新築住宅に「ZEH」仕様が求められるようになった今、太陽光発電設置の「義務化」が検討されています。東京都では一定の条件があるものの、一足先に太陽光発電の設置義務が決まったようです。

そこで今回は、太陽光発電を利用した電気代を抑えるポイントとして、蓄電池の必要性をご説明します。

電気代の現状からみる蓄電池の必要性

太陽光発電でよりお得に暮らす方法は、「高い電力の購入を極力減らす蓄電池とのセット」です。ではまず、中国電力の2021年9月・2022年9月の電力単価と売電単価をご覧ください。（シンプルコースでの計算）

私たちが支払っている電気料金は（電力量料金単価＋再エネ賦課金単価＋燃料調整費単価）×使用した電力量という式で算出されます。実質支払う電力単価を見ると2021年9月は28.80円、2022年9月は38.66円。１年間で9.86円も値上げされていました。

4人家族の場合、1ヶ月に使う電気量は平均400Kwhですので、去年9月で11,520円だった料金が今年は15,464円に跳ね上がってしまいました主な値上げの要因は「燃料調整費」です。燃料調整費の推移グラフを見ると、その高騰ぶりが分かります。

燃料調整費が高騰している理由

燃料調整費は、発電燃料の価格変動を電気代に反映させるもので、3カ月～5カ月前の貿易統計の原油、液化天然ガス（LNG）、石炭の平均価格に沿って調整しています。

21年の9月まではマイナス値でしたが、ウクライナ侵攻が予見される10月からジワジワと上がり始め、22年2月の侵攻開始から加速されていきます。2月～4月分の燃料価格が反映される7月からは一気に単価が上がり、8月、9月は急上昇に歯止めが効きません。

高騰する電気料金の傾向と対策

今年の夏は異常な暑さのため、冷房の使用が増え電気代が高くなった！と思う方も多いかもしれません。しかし電気料金の詳細を見てみると、電気の使用が増えたことよりも電気料金そのものの単価が大幅に上がっていることがわかるはずです。

「買う電気が高くなり、売る電気が安くなる」傾向は今後も続き、単価の差はどんどん広がる見込みです。現状でも昼間に17円で電気を売り、夜に38円の電気を買っているわけですから、とても損をしている感じです。

このことからも、太陽光発電システムをより合理的に活用する方法は「昼間に発電した電力を蓄電池にためて夜間に自家消費し、電力会社から買う量を減らす」使い方と言えます。蓄電池があれば自宅でエネルギーを自給する生活を実現し、今後長期化するエネルギー単価の問題にも影響を受けづらくなります。電力ひっ迫により計画停電も行われることもありますから、そういった非常時にも安心です。

まとめ

さまざまな外的要因によって電気代の高騰が止まりません。また、売る電力の価格も落ちています。蓄電池があれば、電力会社から購入する電気量を抑えることができます。家計に負担なく暮らすには、ZEH住宅でエネルギーを自給自足するのがおすすめです。ZEH住宅の設計ならアイレスとホームにお任せください。