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「省エネ基準」改定で、 住まいはより地球に優しいカタチヘ(4)マイホームづくりにうれしい補助制度



 13年ぶりに改訂された省エネ基準。前基準の「次世代省エネ基準」から一歩進んで、建物全体でのエネルギー消費量を指標化して、家の燃費を公平に出していこうという方向性になりました。今回は、改定ポイントを踏まえて、より健康的な家づくりの指標について考えていきましょう。


 「ストップ!地球温暖化」のために、各家庭で取り組みは必須。国をあげて、より高いレベルの省エネ住宅を増やそうとしています。その取り組みに弾みをつけるため、年間の一次エネルギー消費量がゼロとなる住宅の普及を目的とした補助制度が設けられています。紹介いたしましょう。


「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業」(経済産業省)

 これは、住宅の建築主・所有者を対象として、高断熱性能、太陽光発電などを組み合わせ、年間の一次エネルギー消費量がネットでおおむねゼロとなる住宅の導入に補助金が交付されるものです。補助の対象になるのは、ゼロ・エネルギー住宅の設備費・工事費の50%以内、350万円が上限です。

 ゼロ・エネルギー住宅は、エネルギー消費がゼロの住宅と言うことですが、経済産業省による定義では、

経済産業省によるゼロ・エネルギーハウスの定義

「建築物における一次エネルギー消費量を、建築物・設備の省エネ性能の向上、エネルギーの面的利用、オンサイトでの再生可能エネルギーの活用等により削減し、年間での一次エネルギー消費量が正味(ネット)でゼロ又は概ねゼロとなる建築物」となっています。

 簡単にまとめるとゼロ・エネルギー住宅の基本的な考え方は
「省エネによって消費するエネルギー量を減らす」
「消費するエネルギーと同等のエネルギーを作り出せる」ということです。

 この制度の補助対象となる設備は、高性能断熱材・高性能サッシ・空調(暖房・冷房)設備・給湯設備・換気設備・照明設備です。太陽光発電システム、燃料電池、リチウムイオン蓄電池、エネルギー計測装置は補助対象外となっていますが、これらは別に補助制度がありますので、複数の補助金制度を組み合わせることで、少ない負担で住まいのゼロ・エネ化が実現できます。一度、調べてみる価値がありますね。


参考ホームページはこちら

ゼロ・エネルギー化推進室
http://zero-ene.jp
(社)環境共創イニシアチブ/(社)環境共生住宅推進協議会

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(最終更新日: 2014年9月19日)